日本経済新聞がまとめた社長100人アンケートによると、
人材確保が厳しくなる中で、経営者が人材投資に前向きになっており、
6割が人材投資を増やすと回答した、ということです。
2018年度の研修など人材投資の費用（教育訓練費などを含む）を聞いたところ、17年度と比べて「増やす」（21.8%）と「どちらかといえば増やす」（36.7%）の合計が58.5%に達した。増やす理由として最も多いのが「イノベーション創出」（45.8%）で、「生産性の向上」（33.7%）が続く。
（日本経済新聞 朝刊 1面 2017/12/14 ）
このアンケートは、国内主要企業の経営者を対象に行われたものですが、
私が知る中小企業では、人材投資に前向きな経営者の方が増えてきていると実感しています。
人材育成投資は企業にとって最重要投資のひとつです。
しかしながら、投資効果の回収に時間がかかる、利益圧迫要因と考える経営者もいるようです。
そう考える経営者の方に考えていただきたいのは、現在の利益はどのように生み出されたのか
ということです。
過去の投資によるものではないでしょうか。
ということは、将来の利益は現在行う新たな投資によって生み出されるということです。
人材育成は、企業の成長力の蓄積活動です。
あなたの会社では、将来の利益のための人材育成投資を行っているでしょうか？
人材育成投資は、将来の利益を生み出す源泉なのです。